妊活に取り組む中で、「医療保険は妊娠前に加入した方がいい」「妊娠中は医療保険に加入できない」といった話を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。この記事では、妊娠前に医療保険に加入するメリットや妊娠中に医療保険に加入する場合の注意点、加入におすすめのタイミングについて、自分自身の経験を踏まえて紹介します。
妊娠・出産に適応できる、公的または民間の医療保険
妊娠や出産は病気ではないため、原則として医療保険は適応外になります。しかし、妊娠期間中や分娩の際に医療的措置（検査や治療、投薬、手術など）が必要となる場合は、医療保険の適応対象になるケースがあります。まずはじめに、妊娠・出産に適応できる医療保険について整理します。
妊婦健診や正常分娩は、医療保険の適応外
妊婦健診や正常分娩（自然分娩、経腟分娩）は、公的医療保険（健康保険）の適応外なので、全額自己負担になります。民間の医療保険も、一般的には妊婦健診や正常分娩は給付金の支払い対象外になります。正常分娩を対象とする民間の医療保険もありますが、対象は入院費用の一部であることがほとんどなので、基本的には自己負担になると考えるのがよいでしょう。また、正常分娩を対象とする医療保険は、妊娠前の加入を必須条件としていることが多いため、このような保険への加入を検討している場合は、妊活中に加入する必要があります。
妊婦健診や正常分娩は、医療保険の適応外になる一方で、近年、公費助成が拡充しています。これにより、一般的な自己負担額は数万円程度となっています。公費助成の内容としては、自治体による妊婦健診・出産費用の助成や、加入している健康保険からの「出産育児一時金」の給付があります。自治体ごとに助成内容は異なるため、引越しを検討している方は、現在の居住地域と引越し先の地域の助成内容を確認しておくとよいでしょう。
異常妊娠や異常分娩は、医療保険の適応対象
下記に紹介するような異常妊娠・異常分娩に伴う検査や治療、投薬、手術などは、公的医療保険の適応対象なので、自己負担額は医療費の3割になります。民間の医療保険も、要件を満たせば給付金の支払い対象となります。ただし、保険商品ごとに保障の範囲や給付される金額は異なるため、保険の内容（保障の範囲や給付額）が自分にとって十分かどうか？加入前に必ず確認しましょう。
【妊娠期間中】
つわり（重症妊娠悪阻）、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群、切迫流産・流産、子宮頸管無力症、切迫早産・早産、前期破水 など
【分娩】
微弱陣痛などによる陣痛促進剤の使用、止血のための点滴、会陰切開・縫合、吸引分娩、鉗子分娩、帝王切開 など
若くて健康であればあるほど、いずれのケースも他人事のように感じるでしょうが、上記のケースは誰にでも起こる可能性があります。例えば、つわりや妊娠糖尿病などは、痩せていても、食生活に気をつけていても、発症します。また、陣痛促進剤や会陰切開の必要性については、妊婦健診のときに予想することは難しく、お産が進む中で判断されることがほとんどです。
正常分娩予定の方も、帝王切開が保障される医療保険がおすすめ
年齢が若くても、健康でも、異常妊娠や異常分娩になる可能性は誰にでもあります。近年では、異常分娩の1つである「帝王切開」での分娩が増加傾向。中でも、出産の直前や最中に正常分娩が難しいと判断される「緊急帝王切開」が増加しています。妊娠経過が順調でも、直前で帝王切開になる可能性は誰にでも起こりうるので、正常分娩を予定している方も、帝王切開に備えた医療保険の検討・加入がおすすめです。
妊婦の4人に1人以上は、帝王切開で出産
帝王切開というと、特別なケースのように思われるでしょうが、実は、妊婦の4人に1人以上は帝王切開で出産しています（※1）。帝王切開には、逆子（骨盤位）や多胎妊娠（双子やそれ以上）などの理由から正常分娩が難しいと判断され、前もって計画的に行われる「予定帝王切開」と、正常分娩を予定していたものの、お産が進む中で正常分娩が難しいと判断され、急いで行う「緊急帝王切開」の2つがあります。
実は、帝王切開で出産した人のおよそ6割は、緊急帝王切開です（※2）。つまり、もともとは正常分娩を予定していたものの、下記に紹介するような理由により帝王切開となるケースです。
【予定帝王切開】
逆子、多胎妊娠、前置胎盤、児頭骨盤不均衡、狭骨盤、前回の出産が帝王切開、子宮手術の既往 など（※）
【緊急帝王切開】
胎児機能不全、回旋異常・分娩停止、常位胎盤早期剥離、前置胎盤からの出血、臍帯脱出 など
（※）逆子や多胎妊娠、前回の出産が帝王切開のケースについては、予定帝王切開を行わない場合もあります。
緊急帝王切開の理由として紹介した症状は、事前に予測することが難しく、お産が進む中で経過をみながら判断されます。また、明確な予防方法もないため、誰にでも起こる可能性があります。私の場合も、妊娠経過は順調で正常分娩を予定していたものの、お産が進む中で「胎児機能不全」「回旋異常・分娩停止」と判断され、緊急帝王切開での出産に変更となりました。
（※1）出展：平成29年（2017）医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況（厚生労働省）
（※2）たまごクラブ調査
特に、初産婦は帝王切開への備えが必要
個人差はあるものの、一般的に経産婦より初産婦の方が、出産予定日を超過しやすいといわれています。出産予定日を過ぎた頃には胎盤機能（赤ちゃんへの酸素供給機能）が低下しているため、お産が進む中で胎児機能不全などに陥るリスクが高くなります。このような場合には緊急帝王切開が選択されることが多いため、初産婦は特に、帝王切開への備えが必要です。
また、一度帝王切開で出産した場合、傷口付近の子宮壁が薄くなることから、子宮破裂などのリスクを回避する目的で、次回以降の出産は予定帝王切開となることが一般的です。一方で、帝王切開後の医療保険への加入は不利または不可能になります。
多くの保険会社では、「過去5年以内に手術（帝王切開など）を受けていない」ことを加入条件としています。帝王切開後に加入できる医療保険もありますが、特定部位不担保（※）や保険料の割増など不利な条件での加入になるので、妊娠・出産に備えた医療保険の検討・加入は妊活中がおすすめです。
妊娠中に医療保険に加入する場合の注意点については、こちらの記事で詳しく解説しています。また、記事の中では、妊娠中でも加入できる医療保険の中から、特におすすめのものをファイナンシャルプランナー（FP）が厳選して紹介しているため、ぜひ、参考にしてみてください。
（※）特定の部位を一定期間保障の対象外とすること。この条件で契約した場合、特定部位について、不担保期間中の入院・手術は給付金の支払い対象外になります。
医療保険加入の最適なタイミングは、第1子妊娠前
妊娠中も医療保険に加入できるものの、妊娠中の医療保険への加入は、不利または不可能になるケースが多いです。ここでは、前項でお伝えした帝王切開以外のケースについて紹介します。
妊娠中の医療保険への加入は、不利または不可能
帝王切開後の医療保険への加入同様に、妊娠中の医療保険への加入も不利または不可能になります。妊娠中に医療保険に加入する場合、一般的には特定部位不担保での加入になり、妊娠・出産が一定期間保障の対象外になります。不担保期間によっては、第2子以降の妊娠・出産も保障対象外になってしまうため、第1子妊娠前の検討・加入がおすすめです。
特定の病気発覚で、妊娠・出産が保障の対象外に
治療中の病気がある場合も、医療保険への加入は不利または不可能になります。妊娠発覚後の健診（妊婦健診）では、母親と赤ちゃんの健康状態を確認しますが、このときに子宮内膜症や子宮筋腫などが見つかるケースもあります。子宮関連の病気が見つかった後に医療保険に加入する場合、一般的には子宮の部位不担保での加入になります。つまり、妊娠・出産が一定期間保障の対象外になる可能性があります。
安心して妊娠・出産を迎えるための保険選び
妊娠・出産には、不安や心配事がつきもの。これらの不安や心配事に対する事前の備えとなるのが、保険です。最後に、妊娠・出産に対する不安を安心に変えるための保険選びについて紹介します。
妊娠・出産を手厚く保障する、「女性疾病特約」
妊娠・出産に備えた医療保険として検討したいものの1つが、「女性疾病特約」です。女性疾病特約とは、女性特有の病気で入院した場合、入院給付金が上乗せされる特約です。子宮内膜症や子宮筋腫といった女性特有の病気はもちろん、つわりや切迫早産など妊娠期間中の入院、帝王切開をはじめとした異常分娩での入院も給付金の支払い対象になるため、妊娠・出産に対して幅広く備えたいという方におすすめです。
ただし、一口に女性疾病特約といっても、保険会社によって保険の内容は違ってくるので、早めに情報収集を行い、自分にとって最適な医療保険に加入しておくと安心です。
妊活中におすすめの医療保険ランキングでは、妊活中に加入できる医療保険の中から、特におすすめのものをファイナンシャルプランナーが厳選して紹介しているため、こちらも参考にしてみてください。
保険選びについて、無料で何度でも相談できるサービス
保険商品は種類が多く、商品数も膨大なため、自力で調べて比較するのは非常に難しいといわれています。「どれが自分にとって最適なのか？よくわからない…」という方は、お金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談するのがよいでしょう。妊娠・出産に備えた医療保険はもちろん、将来必要となる子育てや老後の資金など、お金のこと全般について相談できるサービスもあります。下記に紹介するようなサービスであれば、納得いくまで何度でも無料で相談することができます。
【ほけんの時間
全国47都道府県、約1,000名のFPの中から、地域や家族構成、相談内容に応じて、最適なFPを選定。FP全員が、「子育てマネーアドバイザー資格」を保有。保険の知識だけではなく、子育てについての知識も持っているので、教育資金の準備についても最適なアドバイス、プランニングを受けることができます。
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【保険ONLINE
パソコンやスマートフォンなどを使って自宅から相談できるので、保険の実店舗やカフェなどへ行く必要がありません。「興味はあるけど、わざわざ足を運ぶのは…」という方におすすめです。もちろん、2回目以降も自宅から無料で相談できます。
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妊娠・出産後には、子どもの育児・教育費、医療費などがかかるようになります。「将来のお金に対する不安を取り除きたい…」という方は、ファイナンシャルプランナーへの相談とあわせて、自分自身でもお金について勉強してみるとよいでしょう。
お金の正しい管理の仕方について短期間で効率よく勉強するなら、ファイナンシャルアカデミーの「お金の教養講座 
」がおすすめです。お金の貯め方や資産運用など、お金のしくみについて無料で学ぶことができます。
